• 本社 〒601-8438 京都市南区西九条東比永城町75番地 GRAND KYOTO(グラン京都)
  • TEL
  • 075-672-6767

  • TOP
  • 企業概要
  • 不動産事業
  • 環境ソリューション事業
  • お知らせ
  • お問い合せ
  • 採用情報


京都から輝く未来を創造する

京都から輝く未来を創造する

企業理念

企業理念

お客様満足を第一に工夫をもって商品、サービスを創り出し社会に貢献できる企業をめざします。我が社は、仕事を通じて社員が幸せになる組織をめざします。

お客さま満足を第一に工夫をもって商品、サービスを創り出し社会に貢献できる企業をめざします。

私たち巖本商事はナンバーワン企業を目指し
社会の変化と未来を常に見つめながら、
街の発展に努めてきました

当社の不動産開発及び不動産コンサルティングのすべては社員全員のインテリジェンスを結集、
さらに最新の情報・技術・設備などを導入し、ソリューション事業を組織的に推進しています。

時代の変化と共にそれぞれの街に求められるニーズは、商業施設・オフィス・工場施設・住居など
多種多様になってきました。そのニーズにお応えできるよう、独自の不動産開発力と
不動産コンサルティング力により、 街の発展に努めることをお約束いたします。

また巖本商事グループは日本全国をフィールドに、金属原料の提供を通じて
国内のリサイクル率を高めることにより、脱炭素に取り組み、ESG投資を進め、
地球環境に貢献していきます。

不動産事業と環境ソリューション事業という組み合わせがそれぞれの事業にシナジー効果を生み、
イノベーションを創出することで、新たな市場の創造を促進するものと確信いたします。

代表取締役 巖本 賢

speed&partnership

全国に広がる信頼のネットワークで、事業用不動産の活用をサポート

speed&partnership

全国に広がる信頼のネットワークで、事業用不動産の活用をサポート

会社概要

商号 巖本商事株式会社
代表者 代表取締役 巖本 賢
設立 平成18年12月
資本金 50,000,000円
宅地建物取引業 国土交通大臣 (2) 第 8680 号
古物商 京都府公安委員会 第611271330029号 ,
東京都公安委員会 第301081505187号
事業内容 不動産売買、不動産賃貸、不動産再生、不動産コンサルティング、
資源再生事業、製鋼原料材卸業
取引業者 イチケン、大林組、奥村組、鍜治田工務店、鹿島建設、五洋建設、清水建設、
大成建設、竹中工務店、長谷工コーポレーション、伊藤忠商事、京王電鉄、
双日、東京建物、日商エステム、野村不動産、阪急阪神不動産、三菱地所、
安田不動産、村田製作所、SMBC信託銀行、スターツコーポレーション、
東急リバブル、東洋不動産、野村不動産ソリューションズ、みずほ信託銀行、
みずほ不動産販売、三井住友信託銀行、三井住友トラスト不動産、
三井不動産リアルティ、三菱UFJ信託銀行、三菱UFJ不動産販売、
室町不動産クリエイト、りそな銀行、シービーアールイー、
ジョーンズラングラサール

(業種別五十音順)

本社 〒601-8438
京都市南区西九条東比永城町75番地 GRAND KYOTO(グラン京都)
TEL:075-672-6767 FAX:075-672-3868
本店 〒601-8424
京都市南区西九条川原城町105番地
TEL:075-632-9739 FAX:075-632-9749
東京支店 〒105-0004
東京都港区新橋4丁目30番6号 京急中はらビル
TEL:03-5733-7216  FAX:03-5733-7217
大阪支店 〒541-0041
大阪府大阪市中央区北浜4丁目7番28号 住友ビル2号館
TEL:06-6121-2486  FAX:06-6121-2487
名古屋営業所 〒456-0062
愛知県名古屋市熱田区大宝4丁目9番9号
TEL:052-671-6122
品質環境方針・ISO認証取得

iso認証


コンプライアンス指針

私たちは法令及び社会規範に則り、企業倫理を遵守し社会の発展に貢献します。

  1. 社会規範を遵守し公正な企業専門活動をおこないます。
  2. セキュリティシステムを活用して情報を適正に管理します。
  3. 社内体制を整備し腐敗行為の防止に努めます。
  4. 反社会的勢力との関係を遮断します。
  5. 時代の変化を見据えて地域社会に貢献します。

サスティナビリティ方針

私たちは、多様なイノベーションと環境ソリューションにより社会の発展に貢献し、企業価値の持続的な向上と社会の持続的な発展、地球環境の保全に努めます。

  1. 企業専門活動を通じて、地域社会に貢献します。
  2. 革新を続けて企業及び社員の持続的成長を促進し続けます。
  3. 地球資源の循環型システムを構築し、脱炭素社会の実現を目指します。
  4. 地球環境や文化、慣習に配慮した観光・商業開発をすすめ地域活性に貢献します。